東海岸標準時（ニューヨーク、ワシントン、ボストンなど）⇒ － 14時間

中西部標準時（シカゴ、ヒューストン、セントルイスなど）⇒ － 15時間

山岳部標準時（デンバー、エルパソなど）⇒ － 16時間

太平洋標準時（ロサンゼルス、サンフランシスコ、シアトルなど）⇒ － 17時間

アメリカは先住民と世界各国からの移民で構成されている国のため、イタリア料理や中華料理、メキシコ料理などが非常にポピュラーなものとして浸透している。日本食に関しては80年代以降、寿司や鉄板焼きなどが都市部を中心に人気を博し、現在ではラーメンや蕎麦、焼き鳥屋から懐石料理、高級寿司店まで多様なジャンルの店が存在し、2010年の調査*によると全土でおよそ14000軒もの日本食レストランが存在し、これは2005年と比べると1.5倍の増加である。上位の内訳はカリフォルニア州約4000軒、ニューヨーク州が約1500軒、フロリダ州が約1000軒と東西両岸に集中している。

*日本貿易振興機構（ジェトロ）調べ

海外就職先として大変人気のあるアメリカだが、就労ビザの取得は非常に困難になっている。以前は特殊技能職ビザ・H1-Bが一般的だったが、移民法の改定により現在では学士号以上の学歴、もしくはそれに相当する実務経験と職務内容が取得学位と一致という条件により寿司職人の取得はほぼ不可能となっている。現在取得の可能性がある就労ビザは以下の通り。

交流訪問者ビザ（通称インターンシップビザ）・J-1
アメリカにはワーキングホリデー制度はないが、それに変わる研修ビザとして交流訪問ビザ（J-1）と呼ばれるものがある。アメリカ国務省が認定する業種及び職種（シェフや調理スタッフ含む）にて発給され、大学・短大在学中の場合は１年、そうでない場合は１年半の間有給で研修できるビザ。１年半の場合の資格は短大以上の学位を取得済で１年以上の職務経験があるもしくは５年以上の職務経験のある、４０歳ぐらいまでの方が対象。

国際企業間転勤ビザ・L-1
日本に本社を持つある程度の規模の企業が、社員を駐在員として米国へ派遣する場合に利用出来るビザ。赴任前の3年のうち最低1年は本社で、役員または管理職として勤務した社員に適用される。寿司職人に当てはめると、日本に本社のある寿司店や和食店がアメリカに支店を出す時に、マネージャーや料理長など責任者クラスの社員を送り込む際にはこのビザになる。在留期間は最長7年。

投資駐在員ビザ・E-2
米国内に相当規模の投資をし、会社運営においてアメリカ人に不可欠な技術を教育するために赴任する日本人に認められるビザ。アメリカの支店の資本の50%以上が日本資本である必要がある。積極的に事業を指揮し発展させることを求められるので、経営者もしくは同等の責任能力を持った役員に限る。Lビザと違って更新回数に制限がない。

※ビザの情報は常に変わりますので政府機関で最新情報をチェックしてください